近年、国は住宅の機能向上や空き家対策、環境対策等を目的に省エネ改修工事を推奨しています。省エネ改修工事を行うと税金の優遇措置を受けられたり、補助金を得られたりする場合があります。

そのため、家をリフォームする際は省エネ改修工事をしようと検討している方もいるでしょう。本記事では、省エネ改修工事の概要やメリット・注意点を紹介します。

省エネ改修工事とは？

省エネ改修工事とは、別名を「省エネリフォーム」ともいい、対象になる工事は多岐にわたります。例として以下のような工事が対象です。

・照明や空調設備等を省エネ効果が高いものに交換する
・外壁や内壁に断熱材を入れて断熱効果を高める
・窓やドアといった開口部の断熱効果
・住宅設備を省エネ性能の高い製品と交換・設置

省エネ改修工事は一般的な戸建て住宅だけでなく、集合住宅や商用ビル、オフィスビルまで実施できます。省エネ改修工事を実施すればCO2も削減できるため、国や自治体は省エネ改修工事を推奨中です。

国は省エネ改修工事に利用できる補助金や、税制の優遇措置などを実施しており、実施するリフォームによっては一般的なリフォームよりお得なケースもあります。
また、建築資材も進化しており、価格を抑えて効果の高い製品を使えば大幅な省エネも可能になりました。

省エネ改修工事を行うメリット

省エネ改修工事を行うとさまざまなメリットがあります。ここでは、特に「やってよかった」と実感できるメリットを4つ紹介します。

光熱費が削減できる

省エネ改修工事を行えば、光熱費が大幅に削減できる可能性があります。家の断熱性を高めれば室内の温度が1年を通して一定に保ちやすくなります。エアコンを強めなくても室温が快適になり、夏は涼しく冬は暖かい家になるでしょう。

また、太陽光発電システムを屋根に設置すれば、家で使用する電力の一部を賄えるため、光熱費をさらに抑えられます。電気の使用量によっては太陽光発電で家で利用する電気をすべて賄え、光熱費が実質無料になるケースもあるでしょう。

税制上の優遇措置や補助金の利用ができる

省エネ改修工事を実施した場合、条件を満たせば所得税から控除を受けられる「住宅特定改修特別税額控除」が利用できます。また、固定資産税の優遇も受けられます。ローンを組んでいなくても利用でき、所得税の場合は収めた税金の額によっては控除を受けた分、還付を受けられる可能性もあるでしょう。

また、国や自治体から補助金が受けられる複数の制度があります。一例を挙げると、「子育てエコホーム支援事業」です。この事業を利用すれば、省エネ改修工事を実施すると一定額の補助が受けられます。

しかも、条件を満たした若夫婦世代や子育て世代は、補助金額が上乗せされるため、自己資金を抑えてリフォームが可能です。

家がより住みやすくなる

隙間風が吹き込まず、快適な温度に保ちやすくなれば家はより住みやすくなります。特に、隙間が生じやすい日本式の家屋は、省エネ工事をすれば快適なを実感しやすいでしょう。

また、家がより住みやすくなれば家にいる時間が長くなり、外出時の買い物や外食などのムダな出費を抑えられる場合があります。。省エネ改修工事は、まとまった費用がかかりますが、長い目で見れば節約になる可能性もあります。

このほか、ヒートショックなど健康被害が発生するのも防げます。特に、高齢者は温度変化が心臓や脳の疾患を引き起こす恐れが高いので、省エネ改修工事を行なうメリットは大きいでしょう。

資産価値が上がる

省エネ改修工事を行った家は、資産価値が高まる可能性があります。家の価値は建築した直後が最も高く、経年と共に下がっていきます。築20年を超えると資産価値はほぼなくなる物件がほとんどです。

しかし、省エネ改修工事を行えば、新しい付加価値を家に付けられるので、資産価値が再びアップする可能性があります。例えば、将来的に売却してまとまった資金を手に入れたい場合でも省エネ改修工事は有効です。

また、子どもに家を継がせたい場合も家の資産価値を上げておいたほうが、快適な家に長期間住み続けられるなど、何かとメリットは大きいでしょう。

省エネ改修工事の種類や実例を紹介

ここでは、省エネ改修工事の種類や実例を紹介します。当社でも省エネ改修工事のご相談や実例の紹介を致しております。種類や実例を知れば、省エネ改修工事を検討するための参考になるでしょう。

断熱性を上げるリフォーム

省エネ改修工事の代表となる工事は、断熱性を上げるリフォームです。具体的な工事には、以下のようなものが挙げられます。

・内壁断熱：内壁と外壁の間に断熱材を入れるリフォーム。床下や天井裏にも断熱材を入れられる
・外壁断熱：断熱性の高い外壁で家を包み込むリフォーム。家が一回り大きくなるので建ぺい率確認のうえ施工する
・開口部の断熱：窓やドアを断熱性の高いものに変える

内壁断熱は建ぺい率に関係なくリフォームできますが、内壁を壊す必要があります。また、断熱性能を上げるほどの効果は期待できませんが、日射遮蔽性能を上げるリフォームも省エネ改修工事の1つです。

日射遮蔽性能をアップするリフォームとしては、窓を遮蔽性能の高いガラスに変える、壁や屋根に遮蔽性能が高い塗料を塗るなどの方法があります。

断熱性能を高めるリフォームの実施が難しい場合、日射遮蔽性能を高めるリフォームを行えるか工務店に相談してみましょう。

当社でも断熱性を上げるリフォームの相談を承っています。お気軽にご相談ください。

住宅設備を省エネ性能の高いものに変える

住宅設備を省エネ性能の高い製品と交換するのも、省エネ改修工事の一種です。

特に、近年は省エネ性能の高い給湯器が登場しています。国も「省エネ2024キャンペーン」の一環として、高機能で省エネ効果の高い給湯器への交換に補助金を出す事業を行っています。

また、太陽光発電システムを後付けするリフォームも、省エネ性能の高い住宅設備を設置するリフォームの1つです。

太陽光発電システムを設置する場合、家をオール電化にしたほうがより光熱費を抑えられるケースもあります。

詳しくはリフォーム業者と相談のうえ、検討するとよいでしょう。

省エネ改修工事の注意点

省エネ改修工事はメリットもありますが注意すべきポイントもあります。ここでは、省エネ改修工事を行ううえで、注意するポイントを紹介します。

費用が高額になりがち

省エネ改修工事は、一般的なリフォームと比べて費用が高額になりがちです。特に、高機能の住宅設備を入れたり、高断熱の家になるように断熱性を高めたりするリフォームを行うと費用が高くなる傾向があります。

費用を抑えるためには、補助金を最大限利用する、予算を多めに組む、リフォームローンを利用するなど対策が必要です。また、1か所ずつ時間をかけてリフォームする方法もあります。

どの方法がいいかは、リフォーム会社や工務店を相談して決めましょう。リフォーム費用に不安を感じている方は、当社のスタッフが丁寧に相談に応じます。

工務店選びに時間がかかる場合もある

省エネ改修工事を実施するには、施工する業者も高い技術が必要です。

また、「住宅省エネ2024キャンペーン」をはじめとする国の補助金を利用するには、条件を満たした業者に依頼しなければなりません。場合によっては、リフォームを依頼しようと目星を付けていた業者が利用できないケースもあるでしょう。

省エネ改修工事を行う場合は、時間に余裕を持ってリフォーム会社や工務店を探すのがおすすめです。実績がある業者を利用したほうが満足度の高い省エネ改修工事ができるでしょう。

省エネ改修工事はメリットも多いが注意点も知っておく

省エネ改修工事は光熱費が大幅に安くなる、家が住みやすくなる、家の資産価値が上がるなどのメリットがあります。

その一方で、リフォーム費用が高くなったり、業者選びが難航したり場合があるなど注意点もあります。

省エネ改修工事を検討する際は、メリットと注意点を両方把握しておきましょう。

当社でも省エネ改修工事の相談を承っています。小さなことでもお気軽にご相談ください。お客様にとって最適な提案をさせていただきます。

Q.省エネ改修工事はDIYで行なえますか？
A 省エネ改修工事は高い技術が必要です。リフォーム専門業者に依頼してください。

Q 省エネ改修工事はリフォームローンが利用できますか？
A はい、リフォームローンの利用も可能です。