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2021.09.06

【築40年】わが家の弱点とリフォームの必要性。補助金制度活用方法も

わが家が築40年になると「老朽化が気になる」と考えて、リフォームを検討している方も多いですよね。しかし、どこをリフォームしたらよいか悩むケースは少なくありません。

今回は、築40年の建物のおすすめのリフォームと費用相場をご紹介します。またリフォーム補助金やリフォーム減税制度について解説するので、ぜひ参考にしてください。

 

【築40年】わが家の心配事

 

築40年になるとわが家の心配事が絶えなくなります。建物の老朽化はもちろんのこと耐震性も問題ないか不安になるでしょう。また、住まいに長く暮らしていくためにも老後の生活まで考える必要があります。

 

建物の老朽化

 

築40年になると建物全体の老朽化が進みます。特に屋根や外壁は、外の厳しい環境に置かれるので劣化の進行が速いです。劣化が激しくなると雨漏りする可能性が高くなります。

 

また、屋根や外壁だけでなく水周りの設備や配管の劣化も心配です。配管が劣化すると錆びやすくなるため、水漏れの危険性があります。このように築40年の建物は建物全体の老朽化が進んでいるので、建物全体のリフォームが必要となります。

 

耐震性

 

築40年以上になると耐震性も心配です。なぜなら、40年前に建てた物件は新耐震基準で建築されていないからです。1981年6月に建築基準法の改正によって、耐震基準は大きく見直されました

 

しかし、築40年以上になると耐震基準が見直される前に建てたことになります。そのため、耐震性が十分とはいえないのです。築40年以上の物件は、耐震性を確保するリフォームも必要になります。

 

老後の備え

 

築40年以上の建物は、老後の備えとしてバリアフリー化する必要があります。そもそも数年前まではバリアフリーの考えが浸透していなかったため、老後に対応できる設計がされていないことがほとんどです。

 

そのため、段差があることや浴室に手すりがないなど老後の暮らしが心配になります。老後も安心して暮らし続けるためにも、バリアフリー化する必要があるでしょう

 

築40年のおすすめリフォームと費用相場

 

築40年のおすすめリフォームは、以下の3つです。

 

・メンテナンスリフォーム

・快適性リフォーム

・フルリフォーム

 

ここでは、具体的なリフォームの内容と費用相場を紹介します。

 

メンテナンスリフォーム

 

メンテナンスリフォームとは、老朽化した建物を新築時のように戻す修繕工事のことです。外壁・屋根の塗装工事や設備の交換などを行うことで、新築時の機能を取り戻すことができます。以下に、メンテナンスリフォームにかかる費用相場を表にまとめました。

 

リフォーム内容 費用相場
外壁・屋根 各50〜350万円
キッチン(交換) 50〜100万円
風呂(ユニットバス交換) 50〜150万円
トイレ(交換) 15〜50万円
耐震耐震診断 15〜50万円
耐震改修 25〜200万円

 

快適性リフォーム

 

築40年になると現代の暮らしと異なる設備や間取りになっていることが多いです。そこで現代の暮らしに合わせるために快適性を上げるリフォームもおすすめです。以下では、快適性を向上させるリフォームの費用相場を表にまとめています。

 

リフォーム内容 費用相場
風呂(ユニットバスに交換) 100〜150万円
トイレ(和→洋に交換) 15〜60万円
断熱(壁・床・天井) 0.4〜3万円/㎡
8〜30万円
間取り変更 20〜350万円
バリアフリー(段差の解消や手すりなど) 1〜60万円

 

フルリフォーム費用

 

メンテナンスリフォームや快適性リフォームは部分的なリフォームになります。築40年の建物になると全体に老朽化が進んでいるので、フルリフォームをおすすめします。参考にフルリフォームの費用相場も紹介します。

 

建物の面積 費用相場
20坪(66㎡) 1,000~1,400万円
25坪(82.5㎡) 1,200~1,600万円
30坪(99.9㎡) 1,350~1,800万円
40坪(132㎡) 1,600~2,100万円
50坪(165㎡) 1,900~2,500万円

 

築40年になると建物によって劣化の具合が異なるので、費用相場の幅が大きいです。中でも耐震工事や基礎の補修工事などが発生すると高額になる傾向にあります

 

リフォーム補助金

 

築40年のリフォームでは、リフォーム補助金を受けられる可能性があります。ここでは、リフォーム補助金の概要や対象となるリフォームを解説します。

 

概要

 

リフォーム補助金とは、国と自治体の2つの機関から受けられる補助金です。リフォーム補助金制度は、国全体の建物の品質を上げるために行われる政策です。対象となるリフォームを行う際に補助金を受け取ることができます。

 

国や自治体によって支給要件は異なりますが、主に建物の品質を向上させるようなリフォームを対象としています。

 

対象となるリフォーム

 

支給要件は国や自治体によって異なりますが、基本的には以下の3種類のリフォームが対象になることが多いです。

 

・耐震リフォーム

・断熱、省エネリフォーム

・バリアフリーリフォーム

 

まず耐震性能を向上させる耐震リフォームは、補助金の対象になることが多いです。具体的には、耐震診断や耐震補強などの工事が対象になります。

 

一方で断熱・省エネリフォームなども補助金の対象になっています。壁や窓の断熱リフォームや、高効率機器の設置による省エネリフォームなどを対象としています。

 

また、バリアフリーへのリフォームも対象になるでしょう。段差の解消や手すりの設置などの工事に対して補助金を受けることができます。

 

リフォーム減税制度

 

リフォームを行う際は補助金だけでなく、減税制度も設けられています。以下では、リフォーム減税制度の概要と対象となるリフォームをまとめました。

 

概要

 

リフォーム減税制度とは、一定の要件を満たすリフォームを行う際に受けられる優待税制のことです。たとえば、耐震リフォームを行う際に工事限度額250万円に対して10%の控除を受けることができます。そのため、最大25万円もの所得税を控除することが可能です。

 

対象となるリフォーム

 

リフォーム減税制度の対象となるリフォームはさまざまです。以下に対象となる5つのリフォームをまとめました。

 

・バリアフリーリフォーム

・耐震リフォーム

・省エネリフォーム

・三世代同居対応リフォーム

・長期優良住宅化リフォーム

 

リフォーム減税制度は、リフォーム補助金と同様に「バリアフリー」「耐震」「省エネ」に関するリフォームが対象です

 

また親と両親が同居するための「三世代同居リフォーム」では、新たに玄関を設置する工事や追加で水周りの設備を設置する工事などが対象になります。

 

「長期優良住宅化リフォーム」になると建物の耐久性を向上させる工事や省エネ性を向上させる工事が対象になるでしょう。

 

まとめ

 

築40年になる建築物は、建物の老朽化や耐震性に不安があります。住まいに長く暮らすためにも、リフォームは欠かせないでしょう。

 

メンテナンスや快適性を向上させるリフォームがありますが、築年数40年になるとフルリフォームが最適です。しかし費用相場は1,000万円以上になってしまうので、リフォーム補助金やリフォーム減税制度を活用して負担を軽減させましょう。

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